最近、駅構内や都心の人通りの多いところでデジタルサイネージ（動画看板）を見かけることが多くなりました。急激に増えたように感じます。
電鉄各社がデジタルサイネージ を導入し始めたのは約15年以上前にさかのぼります。その当時は広告枠が全くと言っていいほど売れなかったようです。
その売れない期間は、なんと約3年ほど続いたといいます。
しかし、今やJR東日本、西日本、東急電鉄、東京メトロさんなど各社の広告売上はそれぞれ100億円を越えようとする勢いです。
その勢いは止まることを知らす2020オリンピック、パラリンピックに照準を当てたデジタルサイネージへの設備投資の大波は鉄道各社だけでなく、あらゆる広告ロケーションにも押し寄せてきています。

日本のデジタルサイネージで最も普及が進んでいるのは交通広告です。
いずれその他のデジタルサイネージの設置ロケーションが追随していくことになるでしょう。

しかもその進んでいる交通広告も現在がピークというわけでなく、本年2019から今後2025年までのデジタルサイネージ の市場規模においても（広告、コンテンツ製作、配信サービス、ハードウェア・配信システム）全体でさらに162%の伸びが予測されています。（出典:富士キメラ総研 デジタルサイネージ市場調査2019）

これからもデジタルサイネージという新たなメディアが普及していくのは間違いがありません。

とはいえ、なぜこれほどまでに導入が加速しているのでしょうか。それは主に以下の4つの理由が考えられます。

• 広告としての目新しさ
• 広告主の事業に関連するロケーション、タイミングで訴求できる
• ポスターなどと違い差替えのコストが低い
• 変化をつけられるため飽きが来にくい＝効果を維持できる

総じて費用対効果の高さが見て取れます。

もちろんメディア自体が持つメリットだけでなく新しいメディアというのはCV（コンバージョン：目的達成率）が極めて高くなる傾向があります。

たとえば、古くはFAXのDMやメルマガであるとかインターネット広告など、それらの新しい広告宣伝を導入した企業は、導入当初に大きな結果を出しています。どの分野でも、どのメディアでも先行者利益というのはあるのです。

「先んずれは人を制す」とはよく言ったものです。

そして、時とともに適正なCV（コンバージョン）になっていきます。それでも費用対効果が見込める宣伝手法は残っていくし費用対効果が見込めないものは淘汰されていきます。

そして中国でのシェアNo.3のデジタルサイネージ筐体メーカーGoodViewの日本代理店社長は、東京のデジタルサイネージの導入の度合いというのは中国の深圳、韓国、シンガポール等と比較しても「感覚的には、まだおよそ１/10」程度と話されていました。（2018年当時）

つまりは日本においてのデジタルサイネージの市場というのはまだ導入初期段階と言えます。このタイミングで、広告出稿することは賢い選択だと言えるのではないでしょうか。

会社名は伏せますが、ハイブランドがひしめく青山・表参道・代官山を中心とした美容院に宣伝できるデジタルサイネージの広告枠を売る広告代理店の担当者に聞いたところ、2018年当初では1時間あたり60秒のロールが月額100万円。
2018年中頃では150万円に（1.5倍の値上げ）、2018年後半では200万円（2倍の値上げ）、2019年になってなんと300万円（実質3倍の値上げ）という、恐ろしいまでの広告価値をつけているとのことでした。上記は特別な事例かもしれませんが、いずれ、Googleアドワーズ広告の値段が高止まりしたように、デジタルサイネージの広告枠もそれなりの上昇カーブを描くトレンドに入っていくかもしれません。

視聴率や効果測定等のエビデンスが取れるかどうかが一つの試金石になるかと思いますが、交通広告が辿ってきた道と同じように広告予算がデジタルサイネージに流れていくようになると予測します。

株式会社トランプス様WEBサイト（http://trumps.co.jp/）

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